小規模化する冠婚葬祭、現場で感じる変化

最近、結婚式も葬儀も「小さくやりたい」というご要望を本当によくいただきます。家族葬、少人数婚、一日だけの会食婚など呼び方は様々ですが、共通しているのは「身内だけで、無理なく」という志向です。

現場で働いていると、この変化は数字以上に肌で感じます。以前なら200名規模の披露宴会場が当たり前だった会場でも、今は親族10名ほどの会食プランが主力商品になっているケースも珍しくありません。葬儀でも、一般葬から家族葬への移行は多くの事業者が実感している流れだと思います。

小規模化そのものは悪いことではありません。お客様の価値観が多様化し、「大勢を呼ぶことが当たり前」という時代から「自分たちに合った形を選ぶ」時代に変わった、というだけのことです。問題は、この変化に業界側の体制がついていけているかどうかです。

人手不足とベテラン依存のジレンマ

小規模化すると「一件あたりの売上」は下がります。そのぶん件数をこなさなければ事業として成り立たないため、現場のスタッフ一人が担当する案件数は増える傾向にあります。

ここで深刻なのが人手不足です。冠婚葬祭の仕事は、早朝・深夜対応や急な呼び出しがつきもので、いわゆる「不規則な働き方」が敬遠されやすい業種です。新卒採用でもなかなか人が集まらず、気づけば現場はベテランの経験と気合いで回っている、という事業者も少なくないのではないでしょうか。

「あの先輩がいないと式が回らない」「葬祭ディレクターが一人体制で綱渡り」といった、いわゆる業界あるあるは、笑い話では済まされない段階に来ていると感じます。働き方改革やシフトの見直しは、採用難が続く今だからこそ本気で取り組むべきテーマです。

AI・ITツールは現場を救うか

こうした状況を受けて、見積もり作成や顧客管理、式進行のタイムテーブル作成など、定型業務をツールやAIに任せる動きが少しずつ広がっています。すべてを自動化できるわけではありませんが、事務作業の時間を減らせれば、その分スタッフは「当日のお客様対応」という本来もっとも大切な仕事に集中できます。

もちろん、冠婚葬祭は人の気持ちに寄り添う仕事なので、最後の最後は「人」にしかできない部分が必ず残ります。ツールはあくまで補助であり、主役はスタッフとお客様との関係性だという軸は忘れないようにしたいところです。

まとめにかえて

小規模化、人手不足、デジタル化。どれも一つの事業者だけで解決できる話ではありませんが、だからこそ「自分の現場なら何から手をつけるか」を考えてみる価値はあると思います。あなたの職場では、どこから変えていきますか。